広義の働き方では、業務のやり方や組織の運営など組織活動全般を含めるが、狭義の働き方は、労働環境を取り巻く制度を中心に語られることが多い。
例えば、残業規制等の労働時間管理、有給休暇や育児・介護休暇等の休暇取得、テレビ会議・チャット等のツール活用、テレワーク等のITを活用した柔軟な働き方などである。
ポイント
働き方改革においては、狭義の働き方改革も必要だが、部門別の業務特性・組織特性・人材構成などの実情を踏まえた改革にも取り組まないと、本質的な改革にはつながりにくい。
また、働き方改革にトップがコミットメントし、企業の各種戦略に位置づけ、相互に矛盾がないように取り組めているのかどうかによって、得られる成果には大きな差が生じる。
（監修：日本能率協会コンサルティング（外部リンク））
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